の活動の一つである「パラ支援プロジェクト」の一環として、本前郁也投手、早坂響投手、武内涼太投手、小川龍成内野手が千葉県野田市の千葉県立野田特別支援学校を訪問し、生徒119名を対象に野球体験型授業を実施した。 「パラ支援プロジェクト」は千葉県内の特別支援学校へ訪問または球場への招待を実施し、千葉ロッテマリーンズが提供する「野球」や「ダンス」に特化したコンテンツで児童、生徒に体を動かす楽しみや喜びを味わってもらうことを目的としている。 また、今回の「パラ支援プロジェクト」にはパートナーとして、医療・介護用ベッド、医療福祉機器の製造・販売を運営するパラマウントベッド株式会社とともに、2023年4月から2025年までの3年間で県内37校の特別支援学校と取り組みを実施予定だ。 「MARINES LINKS」はマリーンズの選手が中心となって行う社会貢献活動を球団がパートナー企業とともにサポートする社会貢献プロジェクトであり、「MARINES LINKS」というネーミングにはマリーンズの選手を中心にファン、地域住民、行政機関、パートナー企業などの千葉ロッテマリーンズに関係する人々全員を「LINK(リンク、繋げるという意味)」させたいという思いが込められている。 ＜早坂響投手コメント＞ 「今日は楽しんでもらえるか不安だったけど、子どもたちが楽しそうに授業を受けてくれたのでよかったです。自分が子どものころに野球教室などでプロ野球選手が来てくれた経験があったので、こういう活動を機にファンになってくれたらうれしいと思います。また機会があれば参加したいです」 ＜小川龍成内野手コメント＞ 「元気な子どもたちが多く、すごく楽しそうに野球をやっていたので、僕たちも楽しかったです。これから積極的に、MARINES LINKSでの活動や野球教室を通して子どもたちに野球の楽しさを教えていきたいと思います」

阪神の近本光司（30）の契約更改交渉が最終局面を迎えているという。 近本は来季中に国内FA権を取得予定。球団はこれを見据えて長期契約を提示しているといわれている。 近本に限らず、多くの選手はFA権取得前年は単年契約を結び、翌年にFA権を盾に大型契約を結ぶケースがほとんど。今オフ、国内FA権を行使し、残留を決断した大山悠輔（29）もそのひとりだ。 巨人が6年総額24億円以上を用意した一方で、阪神の提示額は5年総額20億円規模。大山は「移籍に気持ちが傾いた日もありました」と明かすなど、条件面で阪神は分が悪かった。コーチ経験のある球団OBがこう言う。 「大山は当初、巨人入りが濃厚といわれていた。昨オフの契約更改やシーズン中の下交渉が難航していましたからね。最終的に同じ一塁、三塁を守る巨人の岡本和真の今オフのメジャー挑戦が消滅したことなどもあり、大山は残留を決断したものの、阪神としてはヒヤヒヤものだった。近本を巡っては、ファンの間で『関東出身の大山とは違い、近本は関西出身。阪神への愛着もあるから残留してくれるのでは』との声があるとはいえ、来年のFA市場の目玉選手ですからね。阪神はこのオフに大型の複数年契約を結んでケリをつけないと、大山のように他球団からちょっかいを出されるのは間違いない」 阪神には資金力という大きな武器がある。昨季、18年ぶりのリーグ優勝、38年ぶりの日本一を達成したことで、今季の本拠地の観客動員は年間300万人を突破。12球団屈指の集客力を誇った。 球団の2024年3月期の決算公告によれば、純利益は前年からほぼ倍増の26億5900万円。同じセの人気球団で、今年26年ぶりに日本一になったDeNA（12億2100万円=23年12月期）の倍以上の利益を上げているという。 今年はCSファーストステージ2試合を主催するなど相当な利益が見込まれている。地元放送局の関係者は言う。 「来年2月にオープンする尼崎の二軍施設には145億円もの総工費を投じた。昨年は球団史上最大といわれる莫大な利益を上げた。親会社の阪急阪神ホールディングスは球団の経営を厳しくチェックしているとはいえ、たとえば近本に6年総額30億円、36億円を払ったところで痛くもかゆくもないはず。来年FA宣言されたら、今年の大山以上の争奪戦に発展するのは必至です。ならば、今年のうちに最大限の誠意を見せたほうが得策でしょう」 阪神は近本との交渉で、日本で最も儲けた「超金満球団」としての底力が試されそうだ。 ◇　　◇　　◇ それにしても、なぜ大山は巨人の誘いを蹴ったのか。条件は巨人の方が上だったし、今年の大山は東京に足繁く通って新居を探しているともっぱらだった。さらに阪神には根深いトラウマがあり、在阪メディアとの関係も良好ではなかった。それなのにどうして残留を決めたのか。その「本当の理由」とは。 ●関連記事【もっと読む】…では、それらについて詳しく報じている。